電気代の明細をみると、「燃料調整費」や「再エネ賦課金」という言葉を目にしたことはありませんか？
これらは毎月の電気代に上乗せされる費用ですが、内容がわかりづらく、なんとなく払っている人も多いかもしれません。
今回はこの2つの費用について、電気代の仕組みを理解する第一歩としてわかりやすく解説していきます。
燃料調整費とは？
🔸 発電に使う燃料価格の変動に対応するための仕組み
日本の発電は主に火力発電（LNG・石炭・石油など）に依存しています。
この燃料は多くを海外から輸入しているため、為替や原油価格の影響を受けて価格が変動します。
その変動を反映させるために設けられているのが「燃料調整費」です。
🔸 燃料調整費は、月ごとに変動する
毎月、3か月前の燃料価格の平均をもとに、翌月の燃料調整単価（1kWhあたりの金額）が決まります。
例：
使用量が400kWhで、燃料調整単価が＋4.50円なら、
400 × 4.5 = 1,800円の上乗せとなります。
※逆に、燃料価格が下がればマイナスになることもあります（値引きされる月もあり）。
再エネ賦課金とは？
🔸 再生可能エネルギーの普及をみんなで支えるための費用
日本では「固定価格買取制度（FIT）」により、太陽光や風力などの再生可能エネルギーで発電された電気を、高い価格で電力会社が買い取る仕組みがあります。
そのコストを全国の電気利用者で分担するのが「再エネ賦課金」です。
🔸 再エネ賦課金は、年に1回単価が決まる
この単価は毎年4月に経済産業省が発表し、全国一律で適用されます。
例：
2025年度の単価が3.49円/kWhの場合、400kWh使用すると、
400 × 3.49 = 1,396円の上乗せになります。
※こちらは常にプラスで、値引きされることはありません。
燃料調整費と再エネ賦課金の違いを比較
| 項目 | 燃料調整費 | 再エネ賦課金 |
|---|---|---|
| 目的 | 燃料費の変動に対応 | 再エネ発電の買い取り費用を負担 |
| 単価の決まり方 | 月ごとに変動（燃料価格連動） | 年ごとに固定（国が決定） |
| 変動の有無 | 上がる・下がる両方あり | 常にプラスで課金 |
| 対象 | 使用電力量（kWh）に応じて | 使用電力量（kWh）に応じて |
太陽光パネルがある家庭の場合は？
自宅に太陽光パネルを設置している場合、昼間の電力を自家消費することで「買う電気」が減ります。
その結果：
- 燃料調整費
- 再エネ賦課金
のどちらも抑えることができます。
ただし、これらは「買電」にかかる費用なので、売電には影響しません。
まとめ：電気代の「見えないコスト」を理解しよう
燃料調整費も再エネ賦課金も、自分ではコントロールできない費用ですが、仕組みを理解することで無駄に感じずに済むかもしれません。
また、太陽光発電の導入や節電行動がこうしたコスト削減にもつながっていると意識することで、家計の節約にも前向きになれます。
「毎月の電気代、何にいくらかかってるの？」と気になった方は、ぜひ明細をじっくり見てみてくださいね！